『２１世紀型授業づくり121 国語科の学力保障の説明責任・結果責任 目標を明確にして結果を検証し質を保証する』の詳細情報

　その実現のために、第一章では、伝え合う力の育成について、その方策を提案している。伝え合う力とは、自分の考えをもち、論理的に意見を述べたり、聞き取ったりできる能力、目的や場面などに応じて適切に文章表現できる能力であり、目的に応じて的確に読み取る能力や読書に親しむ態度である。それは、第一言語力を人間と人間との間で、具体的に伝え合う力として育成することである。

　第二章では、話題の「学力低下」問題の実態や本質（正体）を点検し、「学力調査」を踏まえ、「各学校」が一層の国語学力の向上と学習成果を評価できる国語科授業の考え方とその方策を論述している。特に、「平成13年度及び15年度教育課程調査」を取り上げ、国語科の成果と課題を追究した。

　端的に指摘をすれば、国語科は同一問題で比較する限り、「学力低下」ではない。この意味で、学校教育の現場（先生方）の取り組みは、高く評価できる。ただし、課題は、本書で取り上げたように、例えば、自分の考えを構成したり表現したりする言語力の育成である。

　第三章では、国語科としての学力保障をどのように具体化するのか。それは学校教育本来の「評価機能」を回復したり、獲得したりすることである。「各学校」が一人一人の学び手の資質や能力を育成する「学校教育」へ自立、独立することであり、説明責任・結果責任という本来の公務を果たすことである。と同時に、「親が本来有している子を教育すべき義務」（「今後の学校の管理運営の在り方について（答申）」平成16年３月４日）という「教育機能」を回復することである。この実践課題を、例えば、「各学校」「保護者」「本人」の「三者」や、さらに、「教育行政」「マスコミ」を加え、「五者」の関係・かかわりから追究している。

　さて、現下の学校教育の現場に「英語」が小学校の必修に導入されるような言語教育の現実、情報化・グローバル化する社会状況、なによりも、子供たち（＝学び手、註）の学習状況や保護者の教育状況を鳥瞰すると、ますます、学校教育・国語科は、思考言語力、感情言語力、文化言語力を育成する第一言語力育成の立場を確立することが重要かつ緊急の課題である。それは、「目標を明確にして結果を検証し質を保証する」、つまり、「説明責任・結果責任」を発揮・機能する国語科を構築することである。

　なお、本著に納められた論考は、『教育科学　国語教育』（明治図書）に掲載されたものである。資料等を提供された関係各位、明治図書出版社の江部満編集長には、本書の刊行にかかわる励ましとご高配をいただき、記して感謝の意を表したい。

　　平成一八年六月　　　青山学院大学文学部教授　／小森　茂

註「こども」は、引用を除き、広辞苑の表記に従い、また、「大人」の対語の関係を考慮し、「子供」と表記する。