目次
- はじめに
- Ⅰ 求められる「国語の知識」定着のための指導計画
- ① 調査問題に見る「国語の知識」と「国語の活用」
- (1) なぜ「国語の知識」が出題されるのか
- (2) どのような対応が求められるのか
- (3) 結果の公開に伴う留意事項
- (4) 国際的な学力調査との関連から考えておくべきこと
- ② 「国語の知識」を育てるための授業の原則
- (1) 国語力を力強く支える基盤「国語の知識」―言語事項―
- (2) 「国語の知識」の内容とその配列方法―内容設定・特設の基準と方法―
- ③ 「国語の知識」定着のための年間指導計画の立て方
- (1) 学校全体で取り組むための体制づくり
- ①組織をつくる
- ②情報交換の場や方法を工夫する
- ③年間指導計画作成・運用上の留意点
- (2) 低学年の年間指導計画の組み立て
- (3) 中学年の年間指導計画の組み立て
- (4) 高学年の年間指導計画の組み立て
- (5) 「活用」力を育てるための計画・資料―国語学力とその活用場面の例―
- Ⅱ 「国語の知識」を定着させる新しい授業づくり
- ① 実践のキーワード ―協同と個別・ｍｍ→ｐｐ→ｃｃ・学習法・ふり返り・活用方法・反復機会―
- ② 個に応じた指導を計画的に取り入れる
- (1) 低学年の単元指導計画・実践例
- (2) 中学年の単元指導計画・実践例
- (3) 高学年の単元指導計画・実践例
- ③ 新しい反復学習
- (1) 反復学習への新視点―授業での扱いにおける従来の問題点と改善策―
- ①学習法の学習と反復機会の確保
- ②機械的反復から活用の機会へ
- (2) 新しい反復学習の実践法提案
- ①低学年の実践例―東京都Ｋ区立Ｔ小学校における「スピーチ・作文の学習法」指導
- ②中学年の実践例―秋田県Ｙ市立Ｔ小学校における「詩の群読の学習法」指導
- ③高学年の実践例―秋田県Ｙ市立Ｔ小学校における「新出漢字の学習法」指導
- (3) 「国語の知識」定着のための家庭との連携―従来の問題点と改善策―
- ①課題と学習方法を明確に伝える
- ②望ましい接し方（リアクションの仕方）を伝える
- (4) 実践法提案―こうすれば家庭学習で基礎が定着する
- ①低学年の実践例…「独り言音読練習」から「読ませ聞き」へ
- ②中学年の実践例…カードを利用した楽しい学習例「漢字」「語彙」「文法」
- ③高学年の実践例…「漢字学習のノート」「自由勉強のノート」例
- ④ 読書指導・学校図書館を活用した授業を取り入れる
- (1) 読書指導・学校図書館（司書教諭）との連携を生かした実践法提案
- ①低学年の実践例…絵本の読書とクイズによる紹介
- ②中学年の実践例…物語の批評と読書郵便
- ③高学年の実践例…話題・題材の関連による国語科調べ学習の授業
- ⑤ 教科担任制を導入した授業の構築
- (1) 教科担任制のメリット・デメリット―実践校における効果を検証する―
- ①メリットについて
- ②デメリットとその対応策について
- (2) 教科担任制の実践法提案―人と時間の活用―
- ①加配教員型
- ②学年内交換型
- ③異学年交換型
- ⑥ 放課後・土曜日・長期休業中の課外補充学習支援
- (1) 課外補充学習支援で行うべきこと・行う必要のないこと
- (2) 課外補充学習の支援体制構築―教師の勤務処理と外部人材の活用法―
- ①放課後学習の場合
- ②土曜日補習の場合
- ③長期休業中の場合
- (3) 課外補充学習支援の実践事例
- ①放課後学習の実践事例―秋田県Ａ市立Ｈ小学校の場合
- ②長期休業中の補充学習事例―東京都Ａ区立Ｎ小学校の場合
- ⑦ ＩＣＴを取り入れた授業の実践
- (1) ＩＣＴ導入の枠組み
- (2) 効果的なＩＣＴ導入授業の実践法提案
- ①学習用ソフトウェア（ドリル学習型）を活用した実践―低学年―
- ②ワードプロセッサー機能を活用した実践―中学年―
- ③プレゼンテーションソフトを活用した実践―高学年―
- ④インターネットを活用した実践―高学年―
- ⑤デジタル教科書を活用した実践―低学年―
- ⑧ 「国語の知識」定着をめざした校内研究のあり方
- (1) 従来の校内研究の問題点と改善策
- ①研究テーマ
- ②組織
- ③授業検討会
- (2) 優れた校内研究の取り組み紹介―宮城県仙台市立柳生小学校―
- ①個人研究テーマ
- ②授業リフレクション
- おわりに
はじめに
昨年十一月六日から十二月十五日までの予備調査（小・中各九四校ずつ計一八八校対象）を経て、今年四月二四日に約四十年ぶりとなる全国規模の学力調査が行われた。全国学力・学習状況調査である。かつて一九六一年から六四年まで四年間実施された全国一斉調査（学力テスト）は、中学校二、三年生を対象とした国・英・社・数・理の学力を把握しようとするものであった。しかし日本教職員組合の反対を受けて六五年から六七年まで停止され、最高裁判所の判決を経て一九六七年に中止された。今回の調査はそれ以来ということになる。具体的には、次のようなものである。
一…対象は小学校六年生と中学校三年生
二…内容は
「①教科に関する調査」
◆主として「知識」に関する問題
◆主として「活用」に関する問題
「②質問紙調査」
◆児童・生徒質問紙（生活習慣や学習環境等に関する調査）
◆学校質問紙（指導内容や指導方法に関する調査）
また、こうした調査が行われるに至った経緯や理由を、文部科学省発表の「背景・経緯」や「調査の目的」から読み取ることができる。
その検討及び、調査・問題の趣旨の読み取りや対応策・改善策を立てる際の留意点等については、Ⅰ章以降に述べることとして、ここでは本書がなぜ、主として「知識」に関する問題を「国語の知識」として特に取り上げるのかについて述べておきたい。
もちろん今回の全国学力・学習状況調査への準備や対応について不安を抱いている学校関係者の参考資料とすべきことを目的としているのであるが、その際「知識」の取り扱いが重要になると考えているからである。従来の指導には問題があると考えているのである。
本書は「①教科に関する調査」への対応について述べている。そして中でも「主として『知識』に関する問題」への対応策をいくつか例示している。この「主として『知識』に関する問題」は調査の際には〔国語Ａ〕と称され、「主として『活用』に関する問題」は〔国語Ｂ〕と称される。〔国語Ａ〕は、言語事項（言語要素の基礎的知識と基礎的技能）と基本的技能（学習指導要領の「内容」としての指導事項）を含むが、大部分は言語事項で占められている。一方、〔国語Ｂ〕は言語事項と基本的技能を含むが、主に基本的技能を、活用すべきシチュエーションに合わせて発揮できるか否かをみるものである。すなわち〔国語Ｂ〕は、「ＰＩＳＡ型学力」とか「フィンランドメソッド」というものと関連する。こちらについてはすでに文部科学省をはじめ、いくつもの民間出版社から参考図書が刊行されている。
そこで筆者は、まだほとんど参考図書のない〔国語Ａ〕を中心に据えて、学校や教師の参考になるような事例を織り交ぜた提案をしようと考えたのである。
さて、「知識」は、実際の必要に応じて使われてこそ獲得した意味があるのである。また「活用」も、「活用」すべき「知識」や「技能」がなければ成り立たない。したがって「知識」と「活用」は相互に関連を図りながら指導すべきなのである。
しかしながら従来ややもすると、言語要素の「知識」を「理解」するだけの授業が見受けられた。これまで国語科教育は昭和五二年版学習指導要領以来「言語の教育」であることを標榜していながら、その実があがっていない面があった。最近の「日本語ブーム」は国語科教育関係者にとって喜ばしいことなのではない。語彙が乏しく、正しい敬語の使い方がわからず、社会生活において思うようにコミュニケーションが取れない人々が増加していることが背景にあるからである。
これまでの国語科教育、中でもいわゆる「言語事項」の学習指導がどうあるべきかという認識は、甚だ危ういものであったと言わざるを得まい。例えば、活動（学習法）を伴わない教科書の「言語コラム」の示し方、そしてそれを通読するだけで済ませてしまうような授業、取り立て指導や反復指導が必要な内容についてドリル学習以外の方法をもたない教師などが存在している。
筆者は、こうした課題に対して、少しでも現状を改善し、現場の不安を解消し、具体的な指導に当たってヒントとなることを願って本書を起稿した。国語科における「言語要素の基礎的知識」と「基礎的技能」を含む「言語事項」の学習指導のあり方を中心としながら、その発動場面である各領域の学習指導や継続・反復学習の機会についても、望ましいあり方を提案したつもりである。
ただ残念ながら、なにぶんにも筆者の実践経験や知識が不足しているため、十分なものになっていないきらいがある。
今後本書をたたき台として、優れた実践や理論が提案され共有されることを切に願っている。
平成十九年四月 ／成田 雅樹
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明治図書
