『平成２９年版 中学校新学習指導要領の展開　総則編』の詳細情報

　では，その改訂された指導要領の枠組みとは何であろうか。その中核は以下の捉え方にある。

　「社会に開かれた教育課程」という考えが要となる。それは単に学習指導要領，ひいては教育課程を社会の保護者を含めた多くの人と共有し，その意見を聞きつつ，検討していくべきだというだけではない。学校の在り方そのものを社会の中で考え直すということなのである。これからの学校は将来，充実した生活を送り，社会で活躍していくために，学校にいる間，確かに基礎知識を教育するのではある。だが，それをどう定義するにせよ，それがあれば，後はその発展を上級学校で学ぶということで済むのではない。

　知識基盤社会と言われる。それは知識が爆発的に増えていく時代であり，更にその学んだ知識が年を追うごとに陳腐化していく社会である。その一方で，長寿化し，働く期間も長くなるだろう。仕事をするのが50年くらいというのが当然の時代に入りつつある。そこでは，子ども・学生時代に学んだことで一生喰えるというはずもない。絶えず学び続け，知識を更新していくのが当然の時代となるのである。その上，絶えず国際的にも科学技術上も新しいことが生まれ，革新がなされ，それに対応していくのである。個々人の仕事の上でも新たな課題に出会い，その解決に迫られていく。

　知識を更新する姿勢を育てることが必要なのであり，それは学び続ける存在としての主体を育成することである。既存の問題の型どおりの解決法のみならず，未知の課題に対応した問題解決力を育て，その思考の仕方を指導していく。

　そこで，三つのことが特に大事になる。第一は資質・能力という力の整理を取り入れ，学校での教科等の在り方の長期に目指すところをその育成としていくことである。各校種そして各教科等において，それぞれの個別の単元でのねらいを通して長い目では子供の学び続けることに向かう力をこそ育成しようとするのである。

　それは知識の構造化，見通し振り返り表現することによる思考力の伸張，それらの学びを推進する学びに向かう力などからなる。そういった資質・能力の育成は個々の教科等を通じて，長い目での育ちから可能になる。また相互に連関し，知識と思考力と学びに向かう力である意欲・意志・メタ認知などが相互に結びついて可能となる。

　第二に，カリキュラム・マネジメントである。カリキュラムを実地に照らして修正していくことに基づきながら，そもそも学校はどこまでを引き受け，どこに責任を持ち，裏返して，どこを家庭や社会に委ねるかを考え，そこで必要な資源の配分を考える。

　第三に，能動的な学び（アクティブ・ラーニング）を実現するために，主体的・対話的で深い学びを授業改善の視点とすることである。特に，見通しを持ち振り返りつつ学ぶこと，自分の考えを表現し他と共有すること，教科等の中核である「見方・考え方」に向けて考えを深めていくことを，単元などの折々に教師は意識して授業改善を行う。

　こういったことを進めるためには，学校の働きのスリム化も必要になる。教員の働き方改革と連動して，何もかも学校で引き受けるのではなく，小学校あるいは中学校としてなすべき課題，そして特に集中して取り組むべきことを明確にし，優先順位をはっきりとさせていくのである。

　こういったことをぜひ総則の理解において進めてほしい。その上で，各教科等の在り方を再考し，学習指導要領の本格実施に備えてほしい。そのため，本書では中央教育審議会教育課程部会の下で改訂に携わった委員を中心に現場の指導者の方々に集結して執筆して頂いたのである。

　　平成29年９月　　　／無藤　隆