『平成２９年版 中学校新学習指導要領の展開　技術・家庭　技術分野編』の詳細情報

　新しい学習指導要領では，基本的には「生きる力」等の現行学習指導要領の基本姿勢を維持した上で，教育課程全体として育成すべき資質・能力が「知識及び技能の習得」「思考力，判断力，表現力等の育成」「学びに向かう力，人間性等の涵養」の三つの柱に整理され，各教科で育成すべき資質・能力や目標，内容が再整理された。

　これまでは「教員が何を教えるか」に重心が置かれていたが，新しい学習指導要領では「子供たちが何ができるようになるか」（＝育成すべき資質・能力の達成）に重心が移された。また，「どのように学ぶか」については，アクティブ・ラーニングの三つの視点「主体的な学び」「対話的な学び」「深い学び」が示された。更に，教育課程全体を通じての資質・能力を育むために，教科間の壁をなくし効果的な学びを子供たちに提供できるよう，各学校にはチーム学校としてカリキュラム・マネジメントに取り組むことを求めている。

　一方，技術分野に関しては，平成20年の改訂において，それまでの「技術とものづくり」と「情報とコンピュータ」の二つの内容から，「材料と加工」「エネルギー変換」「生物育成」及び「情報」に関する技術の四内容となり，全てが必修となった。その学習指導要領のもとでの教育の結果から，以下のような課題が明らかとなり，今回の改訂の方向性が示された。

　社会，環境及び経済といった複数の側面から技術を評価し具体的な活用方法を考え出す力や，目的や条件に応じて設計したり，効率的な情報処理の手順を工夫したりする力の育成について課題があるとの指摘がある。また，社会構造の変化等に主体的に対応し，よりよい生活や持続可能な社会を構築していくため，技術分野では，技術の発達を主体的に支え，技術革新を牽引することができるよう，技術を評価，選択，管理・運用，改良，応用することが求められる。（下線：筆者・省略）

　二つの課題が指摘されているが，第一の課題の「社会，環境及び経済といった複数の側面から技術を評価し具体的な活用方法を考え出す力」は，「様々な制約条件のもとで，最適な方法を見いだす」技術分野の「見方・考え方」そのものであり，今後改善されなければならない最大の課題である。第二の課題の「目的や条件に応じて設計したり，効率的な情報処理の手順を工夫したりする力」の不足は，技術的な課題に対して「設計・計画」する能力の育成が十分ではないことを示しており，これまでより更に工夫することを重視した「ものづくり」が必要である。この第二の課題を解決することが，第一の課題を克服することにつながるものと考える。

　先に述べたように，技術分野の目標や内容は育成すべき資質・能力の三つの柱に対応して整理された。その中で，「情報の技術」の項目が増加したことは大きな変更である。

　本書では，今回の学習指導要領改訂に関わられた方々に，変更点を明確にイメージできるような解説をお願いした。また，直ちに授業で実行できる授業プランを例示していただいた。技術教育の発展のために，大いに活用していただくことをお願い申し上げたい。

　　平成29年10月　　　／古川　稔