『平成２９年版 中学校新学習指導要領の展開　外国語編』の詳細情報

　外国語科も例外ではない。中核的な目標が，外国語によるコミュニケーション能力の育成であることに変わりはない。だが，これまで外国語を技能と捉えてその習得を目指す指導が中心的に行われてきたが，今回の改訂では，目標においても内容においても「思考力，判断力，表現力等」に関する独立した記載がなされ，コミュニケーションの場面に関わる思考力等の育成が強く求められている。単に外国語の運用ができる段階にとどめるのではなく，場面，目的，状況に合った運用の仕方を考え，実際にコミュニケーションができるレベルに高めなければならないのである。

　小学校への外国語科の導入も中学校への影響が大きい。外国語活動が小学校３，４年に下され，５，６年では外国語科が導入された。外国語教育が実質的に小学校から開始されることになった。アジア諸国だけを見てもほとんど全ての国で既に実施されており，やっと追いついたことになる。中学校１年は入門期でなくなり，かなり高いレベルからのスタートとなることを意識した指導が必要である。その対応ができなければ卒業時のゴールが低くなるばかりか，生徒たちの外国語学習への意欲の低下を招く可能性が高い。

　さらには，目標が重層化，具体化されたことも大きな改訂である。数行の文で記載されていた短い目標が，学力の三要素ごとに示された。さらに英語の目標は，五つの領域別に具体的な事項が設定された。しかも，それらの目標は，世界的に広く用いられている英語能力指標であるCEFRを参考に設定されているため，学校種間の学びを接続させた系統的なものになっている。

　「生徒の主体的・対話的で深い学びの実現を図るようにすること」と，指導の方向性が示されたことも特徴である。急速にグローバル化し，将来の予測が不可能な社会においては，課題や問題に直面したり，それらを見出したときに，自らで方法を見つけて解決する能力が不可欠である。学校教育では，知識や技能を活用して，積極的に解決する能力や態度を身に付けなければならない。しかも，他の人たちと協働して行うことで，より創造的な解決策が見つけられる。その過程を通して得られた汎用化される知識や技能が深い学びなのである。それを目指して授業が大きく変わることを期待している。

　以上，改訂された学習指導要領について，変更の概要を述べたが，他にも「英語の授業は英語で」「語彙の扱い」などいくつもの変更点がある。

　本書は，それらも含めて，学習指導要領の内容を，指導場面での例も挙げながら具体的に説明している。「中学校学習指導要領解説　外国語編」を読んでもなお不明な点を理解する参考にしていただきたい。さらには，各学年でポイントになる項目を取り上げて，授業展開の方法を，具体的な指導案や授業例の形で示している。現行の教科書の単元を取り上げているので，今の授業と比較することで，どのように変わるのか理解しやすくしている。授業づくりに役立て，学習指導要領の実現に活用していただければ幸いである。

　末筆になったが，本書の発刊に当たっては，明治図書の木山麻衣子氏にたいへんお世話になった。学内外の業務に追われて編集作業が遅くなったことをお詫びするとともに，刊行できたことに心より感謝申し上げたい。

　　平成29年11月　　　／松浦　伸和