一般企業の社員と比較すると教員のうつ傾向は強く、メンタルヘルス対策の必要があることは、昨年11月のきょういくじん会議、「うつ傾向は一般企業の2.5倍―教師のメンタルヘルス」で取り上げました。教育委員会の多くはまだ具体的な対策を示せていないようですが、教員を養成する大学が、この問題と向き合っているようです。

　2月17日の毎日新聞の記事によりますと、埼玉大学教育学部では教員志望の学生を対象として、「ストレス・マネジメント教育」という特別セミナーを開講しているそうです。児童・生徒ではなく教員自身のストレス対処法を教える講義は珍しく、参加した学生からは「役立った」という反響が多数寄せられているとのこと。

　小学校英語の導入、新指導要領への対応、全国学力テスト、保護者への対応、学費・給食費未納、教員数の減少など、教員が対応を迫られる問題は多岐にわたり、ストレスの原因は今後ますます増えていくのではないでしょうか。教員に特有のストレスへの対処法を養成段階で学ぶことは、とても有意義な取り組みであると言えそうです。

　教員の抱えるストレスが大きいとは言うものの、一般企業の社員の間で広がる「心の病」も社会問題となっています。メンタルヘルス対策として、各種セミナーなどが開かれていますが、最近注目されているのはサラリーマン向けの「メンタルヘルス・マネジメント検定試験」。人事労務・経営幹部、管理職、一般社員をそれぞれ対象とした3つのコースがあり、検定料も2〜4千円前後と手頃です。

　教員も会社員も含めて社会全体に広がるストレスや心の病。世の中が複雑化したせいなのか、人の心が弱くなったのか、その両方なのか。原因は単純ではありませんが、これらを抱えながらも働き、生きていくには、自分なりの方法でストレスと向き合い、うまく付き合っていく必要があるのでしょう。

• うつ傾向は一般企業の2.5倍―教師のメンタルヘルス
  http://www.meijitosho.co.jp/eduzine/kaigi/?id=20080516
• メンタルヘルス・マネジメント検定試験
  http://www.mental-health.ne.jp/