『学校マネジメント 2008年2月号 “評価の新時代”対応する準備スポット』の詳細情報

　振り返ってみるに、43年間もの長きにわたって、全国的な実態調査もされぬまま、指導要領を改定してきたことにもなるわけです。

　では、どこに根拠をもって改定がなされてきたのか？とさえ思えてきます。

　〈的確な調査と、それにもとづく適正な評価〉なくして、改定がなされてきた（日教組の激しい反対運動があったにしても）ことのツケは、公教育への不信として大きな社会問題になっていることは、社保庁と同じ構造ではないかとさえ思えます。

　最近は、このたびのＢ問題のようなテスト問題をはじめ、パフォーマンステストのような工夫など、さまざまな場面での評価研究が進んでいるようです。

　次の世代は、評価が教育界を改革する起爆剤になるのではないか？という観測さえあるようです。

（樋口雅子）

○…今回の学習指導要領の改訂で注目すべきは、「審議のまとめ」が詳細をきわめていることである。特に学校全体で取り組むべき実践課題として、「思考力・判断力・表現力」の育成を図るための具体的提言が繰り返し述べられていることに注目したい。これはＰＩＳＡ型の調査結果や学テによる小・中学生の「活用力」の低下を問題にしているわけである。今後、教科において、基礎的・基本的な知識・技能の習得と、それらを活用する学習活動の充実により「思考力・判断力・表現力」を確かな学力として育てたいとする願いが強く込められているわけである。

○…そこから授業時数の増加問題が取り上げられたり、「重点指導」が提示されたりしている。「審議のまとめ」が「重点指導事項例」で示した類型は次の二つである。「第一は社会において自立的に生きる基盤として実生活において不可欠であり常に活用できる望ましい知識・技能。第二は様々な専門分野の学習を深め高度化していく上で、共通の基盤として習得しておくことが望ましい知識・技能」今後の実践課題として注目しておきたい提言である。

（江部　満）