『実践国語研究 2022年3月号 「国語が苦手」を支援する指導スキル＆活動アイデア』の詳細情報

　・小・中学校の通常の学級に6.5％程度の割合で発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒（知的発達に遅れはないものの学習面又は行動面での著しい困難を示す児童生徒）が在籍しているという推計もなされている。

　・学校に在籍する外国人児童生徒に加え，日本国籍ではあるが，日本語指導を必要とする児童生徒も増加しており，日本語指導が必要な児童生徒（外国籍・日本国籍含む。）は５万人を超え，10年前の1.5倍に相当する人数となっている。

　・加えて，我が国の18歳未満の子供の相対的貧困率は13.5％であり，７人に１人の子供が相対的貧困状態にあるとされる。

　（中央教育審議会答申（令和３年１月）「令和の日本型学校教育」の構築を目指して〜全ての子供たちの可能性を引き出す，個別最適な学びと，協働的な学びの実現〜（答申））

　こうした現状を踏まえると，一斉指導場面のみで発問に挙手して答えられる子供中心に授業を展開し「大体読み取れたようだ」とするだけでは十分ではありません。いわゆる「話せない子」「書けない子」「読めない子」の実態と課題の生じる要因を把握し，国語科としての指導の手立てを個に応じて工夫していくことが大切になります。

　また，新しい時代の教師に求められる力として，次のようなことも指摘されています。

　各学校種・教科等を横断して共通的に求められるものとして，「個別最適な学び」と「協働的な学び」の一体的な充実が図られるよう，

　・子供の心身の発達や学習過程に関する理解（学習科学等に基づく知見）に基づき，学びの伴走者として，子供一人一人の学びを最大限に引き出し，子供同士の考えをつなぎ，主体的な学びを支援しながら，学習者中心の授業を子供とともに創造することができること（以下略）

　などが新しい時代の教師に求められる力として考えられるのではないか。

　（中央教育審議会「令和の日本型学校教育」を担う教師の在り方特別部会（第２回）【資料２】新たな時代における教師・教職員集団の持続的な成長の在り方についてより）

　そこで本号では，領域別に支援を要する子への手立てを工夫した事例を提供いただきます。本特集が，一人一人の子供の側に立った国語科の授業改善に資するものと期待しています。