2009年に告示された『高等学校学習指導要領』で、英語の授業は英語で指導する方針となったことが話題になりました。
　そんな中、10日の読売新聞によると、小・中・高校の英語教員をアメリカに派遣留学させる語学プログラムの創設が、日米政府によって検討されているそうです。

　この語学留学プログラムは、年間約1000人の小・中・高校の若手英語教員が対象とされ、期間は1〜2年の予定。オバマ大統領が11月に来日の際に、正式な合意がなされる見通しとのことです。

　2009年に出された『高等学校学習指導要領解説』外国語編には、下記のように明記され、教師が英語で授業を行うとともに、生徒も英語を使用した言語活動をできるだけ多く授業で行うことの必要性が示されています。

　英語に関する各科目については、その特質にかんがみ、生徒が英語に触れる機会を充実するとともに、授業を実際のコミュニケーションの場面とするため、授業は英語で行うことを基本とする。その際、生徒の理解の程度に応じた英語を用いるよう十分配慮するものとする。

　以前、公立高校の英語教員で「ずっと留学の夢は持っていたけれど、仕事や家庭のことを考えると、今となってはなかなか自ら踏み出せない。」とあきらめてしまう声を耳にしたことがありました。このように、自ら留学したいという意思があっても、長期の休暇や費用を確保することが思うようにできず、夢半ばに終わっていた…という方には、朗報であると言えるのかもしれません。

　限られた期間で能率よく語学力を習得するために、どのような学習環境が整えられるのか、また現段階では、教員自身の語学能力を高めることが一番の目的とされているようですが、英語の教授法なども同時に習得できるような内容が組まれるのか、今後行われる詳細の検討に注目していきたいと思います。