『国語教育 2002年9月号 到達目標を明確にした授業を創る』の詳細情報

戦後五十年続いてきた相対評価を排除し、絶対評価を導入することになったことは、教育評価の一大転換であると加藤幸次氏（上智大）は言います。多くの研究者が指摘されていますように、学習は本来｢絶対評価｣であるべきであり、そのことを公的に承認したことに大きな意義があります。では、なぜ戦後五十年近く「相対評価」が続いてきたのでしょうか。加藤氏の批判は辛辣です。相対評価の持つ「あいまいさ」が多くの人間にとって「心地よいもの」であったからだ、と言います。つまり良くない評価を受けた子どもたちや親たちをこの「あいまいさ」が救ってくれていた、というわけです。評定１や２でも、それは属している学習集団が優れているからに違いないと解釈できるし、直接「下から何番目」と言われるわけでもない、逆に評定５や４でも、学習集団が優れていないかもしれないし、「上から何番目」かを正確に示したわけでもないから、評価を下す教師をも救ってきたのではないか、と手厳しい評価をしています。絶対評価の導入は、この「まあまあ主義」や「あいまいさ」が許されないことを意味しています。須田実氏が言われるように「目標・指導・評価の相互関連を図る一体化プランによる授業が必須」となります。基礎的・基本的な国語力を育てるために、授業に当たってその起点となる到達目標のチェックを十分に行い、目標到達を図る指導や目標到達としての評価など、そのチェック機能が生きて働くように努める必要があると須田氏は言うわけです。つまり「到達目標と指導」―「指導と評価」―「評価と目標」という循環的な発想が必要となるわけです。最低基準の新学習指導要領の具体化として、「基礎・基本となる言語技能」という観点から言語技能を取り出すべきだという実践者の提言も無視できないでしょう。本号は「到達目標チェック」のある授業づくりの第一回特集です。本誌を裏方で長い間支えてくれた松本幸子さんが本号を最後に退職することになりました。ご苦労を謝し今後のご健康を祈りたい。