『国語教育 2003年3月号 一人ひとりの成長を確かめる責任』の詳細情報

絶対評価の導入は、着実に指導法の改革を促すと言われています。確かに学習指導要領が示す目標が、子ども一人ひとりによって達成されたかどうか、を担任教師が知ることは重要です。何しろ新学習指導要領は最低基準だと当の文部科学省が言明しているくらいですから。教師の指導が担任の子どもたち一人ひとりに学習として成立し、到達目標を達成しているかどうかは絶対評価の考え方からすれば、避けて通れない問題だからです。学級の子どもの中に、目標に到達していない子を発見した場合、適当な補充指導が必要となるはずです。従来は一部の子どもたちが充分理解できないまま、次の単元に進んでしまっているという指摘がありますが、今後は何らかの方法で、補充指導が必要となるでしょう。「できない子どもが必ず一定の割合で出現するはずだという相対評価観」（水川隆夫氏）から完全に脱皮する必要が説かれています。絶対評価の導入は、一人ひとりの子どもの基礎学力の保障を目指しているからです。にもかかわらず現場では「切迫感、緊張感は感じられない」と大森修校長は言います。各学校で作る予定の「評価規準」が完成しない中での新教育課程の全面実施では、絶対評価で「Ｃ」になる見込みの子どもに補充指導や反復練習がどう保障されるのか心もとないというわけです。到達目標チェックで国語の指導は当然変わらなくてはならないと提案する須田実氏は、一時間ごとの指導においても「評価意識」「評価活動」「評価データ」が見られない実態が多いと指摘しています。本号は「一人ひとりの学力保障」のための到達目標チェックの目的と方法を各領域ごとに提案する特集です。