『生活指導 2002年1月号 いま求められる教師の“同僚性”』の詳細情報

　以前より、学級は狭い、学級王国的な発想をやめ、全校に開かれたものにしていくべきであるという考えが、わたしの学校では主流になっていた。だから、ＡＤＨＤ傾向のある子、不登校の子、多動的な子、傷害がある子などについては、毎回の職員会議で必ず時間をとって、各学年から経過を報告しあい、担任や当該学年だけに全責任を課すのではなく、全職員が一致してできる指導をさぐろうという基本線を大切にしていたのである。またそうした学級の中で、影のある子たちも、さまざまな教科の中でくり広げられる交流活動の中では、また別の一面を見せ、生き生きとふるまう姿も見られていた。

　しかし、日々の授業のゆき詰まりにはそれだけでは解決しえないことであった。そこでＡ先生の学年集団（Ｏ先生五〇代男・Ｙ先生四〇代男・Ｍ先生五〇代女、それに専科のＫ先生四〇代女）は、迷わず教科担任制を主張した。そしてそのために起こりうる問題、特別教室配当の変更、専科の先生の時間の変更等について、他学年の協力を呼びかけたのである。毎日のように父母からのつき上げや苦情の処理で泣き暮らしているＡ先生を助けたいという思いよりも、どの子も全校の全職員で指導にあたるのだという強い決意を具体的な形で示そうという同意がわたしたちにあったからである。

　図工Ｋ先生、社会Ｏ先生、体育Ｙ先生、音楽Ｍ先生、理科Ａ先生とし、国語と算数は担任が行なうという体制をとった。この方法はＡ先生の学級のみならず、他の学級の父母にも前向きにうけとめられた。より多くの教師の指導を直接に受けられるということは、子どもたちにプラスになるという面が一番支持された。それぞれが教科の得意部門を担当したことで、より専門的な指導を受けられるであろうとする期待があったからである。実際には、どの学級も同じ内容で授業を行なうために、授業準備も確実に行なわれるようになり、子どもたちも新鮮な気持ちでこの「学年教科担任制」を受け入れた。学年教師集団は、慣れるまでは緊張の連続（体育のＹ先生は寒風の中、一日二〜三時間は体育を担当しなければならず）であったが、日に日に効果はあらわれてきて、三学期にはどの学級も落ち着き、どの学級も、どの先生が来ても授業できるように変わっていった。Ｓ子も静かな教室に帰れるようになり、顔にも明るさが戻ってきていた。

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　今、全国のどの学級にもこうした傾向のある子を多かれ少なかれ抱えている現状がある。それらが学級崩壊の原因の一つとなったり、「不適格教員」をつくる行政側のネックにもなっている。自身の指導力量を超える子が出現してきても、わたしたちは「指導不足」を嘆くことはやめようではないか。どんな子どもでも、子どもは地球の未来の財産である。わたしたちは学級の子どもたちを全校に開き（地域にも開きつつ）、一教師の自己責任に転化させない教師集団の指導を、学校の中につくり出していきたいものである。