14日の毎日新聞の記事によると、ぜんそくを患っている小中学生の割合が7年連続で増加し、小学生3.91％、中学生3.08％になっていることが、文部科学省の07年度学校保健統計調査（速報）で分かったとのことだ。

　同調査は子どもの発育や健康の状態を明らかにすることを目的に、1948年度から毎年実施されている。2007年度は4月1日から6月30日に、調査実施校7755校に在籍する満5歳から17歳までの児童生徒および幼児を対象に行われた。発育状態（身長、体重および座高）の調査は、実施校在籍者から年齢別男女別に抽出された約69万人、健康状態（各種疾病の罹患状況等）の調査は、全在籍者約332万人を対象としている。

　同調査結果の概要から、ぜんそくの割合は小中高で前年度から0.1〜0.2ポイント増加、幼稚園は0.2ポイント減少していることが分かる。また、どの校種でも10年前の約2倍に、20年前の約3〜5倍に増加している。

　同新聞記事によれば、文科省は「環境や体質が絡んでおり、原因は特定できない」としているとのこと。アレルギー性鼻炎などの「鼻・副鼻くう疾患」の割合もすべての校種で前年度より増加していることが指摘されており、子どものアレルギーの増加傾向が明らかになったと言えるだろう。

　同省は、今年4月にも「アレルギー疾患に関する調査研究報告書」を公表しており、ぜんそくだけでなく、アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎・結膜炎、食物アレルギー、アナフィラキシーなど、子どものアレルギー疾患について調査・分析している。

　こうしたアレルギー疾患では、子どもが発作やショック症状を起こすなど緊急な対処を必要とする場合もあるため、基本知識や対処方法について、養護教諭だけでなく各教職員が認識を深めるためのマニュアル作りや、医療機関や保護者との連携が求められている。