最近の記事
  • 実践国語研究 2020年12・1月号
    教育zine編集部木山
    • 2019/11/7
    • Eduマガのヨミカタ
    • 国語
    『実践国語研究』2020年12・1月号の特集テーマは、どの子も書けるようになる!「書くこと」の指導ネタ&アイデアです。
    今号では、国語での書くこと指導に欠かせない「文種」の指導と「場面」の指導に分けて、提言と事例を紹介しています。
    ...
  • 英語教育ユニバーサルデザイン 指導に役立つ教材・教具(18)
    英語教育UD研究学会(島根県松江市小学校外国語活動指導協力員)行岡 七重
    • 2019/11/5
    • 英語教育UD 教材・教具
    • 特別支援教育
    今回のねらい
    文科省『Let’s Try!』1のUnit 6「アルファベットとなかよし」の学習指導案例には、単元中に2回、アルファベットカードを順に並べる活動が載っています。第2時には自分ひとりで並べ、第4時では友だちと協力して並べます。
    今回は、その2つの活動を合...
  • 教育zine編集部茅野
    • 2019/11/1
    • Eduアンケート
    • その他
    いまや、日常的なツールとなったSNS。プライベートでの利用だけではなく、教育実践を紹介したり、教育情報を発信したりと、仕事に絡めて活用している先生方が以前よりも増えたように感じます。
    また、zoomというツールで、全国に散らばる先生方とオンライン会議を...
  • 和歌山信愛大学教授小林 康宏
    • 2019/11/1
    • 教育オピニオン
    • 授業全般
    授業力を高めるためには二つの方法があります。
    一つは、当然のことですがたくさん研究授業をすることです。
    もう一つは、たくさん研究授業を観ることです。参観に備えてきちんと準備をし、ポイントを決めて授業を観て、授業をしっかり分析することで、授業力の...
  • 教育zine編集部藤田
    • 2019/10/31
    • 教育ニュース
    • 教育学一般
    先月24日から2日間、国連本部において初めて「SDGs(持続可能な開発目標)」をテーマに掲げた「SDGサミット」が開催されました。このサミットに出席した安倍首相は、過去4年の実績を紹介する演説のなかで「持続可能な開発のための教育(ESD)の推進」などに言及しま...
  • 千葉県船橋市立南本町小学校教諭河邊 昌之
    • 2019/10/25
    • 著者インタビュー
    • 学級経営
    今回は河邊昌之先生に、新刊『保護者をうならす学級プロモーション大作戦 苦情が相談にかわる保護者対応の極意』について伺いました。
    河邊 昌之(かわべ まさゆき)
    千葉県船橋市立南本町小学校教諭
    昭和54年8月31日生まれ 相撲四段 柔道初段 剣道1級
    関...
  • 学級経営ガイドブック(5)
    新潟県小千谷市立総合支援学校近藤 佳織
    • 2019/10/25
    • 学級経営ガイドブック
    • 学級経営
    1 はじめに
    「魔の6月」「11月危機」といわれるように、学級の崩れや雰囲気の変化を感じる危機的時期があることを担任経験から得てきました。教育雑誌や書籍の特集を目にしながら「この時期を乗り切ろう」と思い、過ごしてきたときもあります。「11月危機」の要因...
  • 桜丘中が挑む学校改善アクション(5)
    東京都世田谷区立桜丘中学校宮田 孝良
    • 2019/10/20
    • 桜丘中が挑む学校改善
    • 学校経営
    「ブラック部活」などと世間を騒がせ、教員の長時間労働が問題になっているこの時代。部活動に対して多様な価値観をもつ生徒・保護者を前に、桜丘中学校では部活動とどう向き合っているのかを紹介します。
    部活動の合理化を様々な視点から
    (1)長時間労働に苦しみ...
  • スーパー養護教諭の仕事術(5)
    静岡県沼津市立大岡小学校養護教諭中村 富美子
    • 2019/10/15
    • スーパー養護教諭の仕事術
    • その他教育
    今月の相談
    小学5年生のメグミさんは、最近昼休みによく保健室に来て、クラスの友達とうまく行かない、悩んでいると話します。私は担任のサノ先生に相談してみたらと言ったのですが、「サノ先生には話したくない、どうせわかってもらえない」と言って相談しません...
  • 弘前大学教育学部専任講師蒔田 純
    • 2019/10/15
    • 教育オピニオン
    • 社会
    1.小学生からの“主権者教育”
    2015年の公職選挙法改正で選挙権年齢が「18歳以上」に引き下げられて以降、子ども・若者に政治との関わり方を教える“主権者教育”が浸透しつつあります。文部科学省の調査では、2015年時点で、全国の高校の94%が何らかの主権者教育...