最近の記事
  • 沖縄県公立小学校教諭友利 久美子
    • 2015/6/12
    • 著者インタビュー
    • 算数・数学
    今回は友利久美子先生に、新刊『学級全員グングン伸びる! 3ステップ算数ノート指導法』について伺いました。
    友利 久美子(ともり くみこ)
    琉球大学大学院教育学研究科学校教育専修在学
    沖縄県公立小学校教諭
    ―本書では、「授業ノート」「家庭学習ノー...
  • 社会科教育 2015年7月号
    教育zine編集部松川
    • 2015/6/11
    • Eduマガのヨミカタ
    • 社会
    『社会科教育』2015年7月号の特集は、「社会科好きになる!子どもをゆさぶる発問術」です。
    日々の社会科授業のなかで、いかに子どもたちの「やる気」を喚起し、「学ぼう」という気持ちを刺激する『発問』を発していけるか。
    今号は、社会科での「発問」の意味・...
  • 国語教育 2015年7月号
    教育zine編集部
    • 2015/6/10
    • Eduマガのヨミカタ
    • 国語
    『国語教育』2015年7月号の特集は、「永久保存版!国語教師のための教える技術」。国語の授業において必要な技術、どうやって身につけてきましたか? 活動や創作が中心の教科ではあんなに生き生きとしていた子どもが、国語の時間になったとたんに、まるで別人のよう...
  • 絶対成功の体育授業マネジメント(1)
    水泳
    大阪府箕面市立萱野小学校教諭垣内 幸太
    • 2015/6/10
    • 体育授業マネジメント
    • 保健・体育
    1.「学級力」って何?
    学校とは、集団の中で学びを深める場です。その一番の母体は学級です。教師は、日々子どもたちと接しながら、「よい学級」を創りあげたいと思っています。「よい学級」とはどんな学級でしょう。
    目標に向かって頑張ることができる学級。みん...
  • 神奈川県公立小学校教諭齋藤 浩
    • 2015/6/5
    • 著者インタビュー
    • 国語
    今回は齋藤浩先生に、新刊『国語科授業サポートBOOKS アクティブな授業ができる!小学校国語科「開かれた発問」30のしかけ』について伺いました。
    齋藤 浩(さいとう ひろし)
    東京都出身。横浜国立大学教育学部卒業・佛教大学大学院教育学研究科修了。現在、...
  • 学級レク&アイスブレイク事典 (1)
    青森県藤崎町立藤崎小学校教諭弥延 浩史
    • 2015/6/5
    • 学級レク&アイスブレイク事典
    • 学級経営
    「男女関係なく協力し合えるクラス」「みんなが一緒になって遊べるクラス」になっているかどうか・・・、特に高学年を担任していると難しさを感じる部分のひとつではないでしょうか。クラスの雰囲気ひとつで、日常の授業における話し合い活動などの雰囲気も大きく変わり...
  • 宇都宮大学教育学部附属小学校八巻 修
    • 2015/6/4
    • 著者インタビュー
    • 国語
    今回は八巻修先生に、新刊『国語授業がアクティブに変わる!参加型板書システム&アイデア』について伺いました。
    八巻 修(やまき おさむ)
    宮城教育大学卒業、現在宇都宮大学教育学部附属小学校勤務。生活科、総合的な学習、家庭科の専科を経て、現在は研究...
  • 北海道河東郡上士幌町立上士幌中学校教諭石川 晋
    • 2015/6/3
    • 著者インタビュー
    • 学級経営
    今回は石川 晋先生に、「THE 教師力」シリーズの最新刊として発刊された『THE 合唱コンクール』について伺いました。
    石川 晋(いしかわ しん)
    北海道河東郡上士幌町立上士幌中学校教諭。1967年生まれ(北海道旭川市出身)、1989年北海道教育大学旭川校卒...
  • 教育zine編集部及川
    • 2015/6/1
    • Eduアンケート
    • 教職課程・教員研修
    先日、小・中・高校の教員免許の「国家資格化」を求めた提言がまとめられました。この提言では、大学などでの教員養成課程修了後に国家試験を受け、学校現場での1、2年の研修期間を経験した後に、免許が与えられることになっています。教員の資質能力の向上を図る...
  • 東京大学大学院教育学研究科教授小玉 重夫
    • 2015/6/1
    • 教育オピニオン
    • 教育学一般
    1 18歳選挙権へ向けての動き
    この3月5日に、与野党6党が選挙権年齢を「20歳以上」から「18歳以上」に引き下げる公職選挙法改正案を衆院に再提出した。6月に入って審議の日程も固まり、法案成立へ向けての見通しが見えてきたようである。もしも6月下旬ごろまでに成...
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